健康経営

当社グループでは、持続的な企業価値の向上のためには人的資本の充実が重要課題と認識し、従業員の心身の健康維持・増進、多様な人財が働きやすい職場環境・企業風土づくりをさらに充実させるために、2023年9月に健康経営方針を制定し、代表取締役社長を推進責任者として継続的かつ具体的な活動を積極的に推進しております。従業員がポテンシャルを最大限発揮することで事業活動を通じて社会に貢献でき、業績向上によって従業員の生活に還元されるWIN＋WIN＋WINの関係を構築してまいります。

経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に申請し、認定されました。さらなる従業員の健康維持・増進やモチベーション向上・生産性向上を目指し、健康経営を推し進めてまいります。

健康経営方針

制定：2023年9月13日

推進体制

当社グループでは、代表取締役社長を健康経営責任者とし、大日精化健康保険組合と従業員の健康課題の把握と対策の検討にあたり、関係組織と連携して心と身体の健康づくりに関する具体的な施策を実施していきます。

健康経営への対策とロードマップ

戦略マップ

フィジカルヘルス、メンタルヘルス、ワークライフバランスは最も関連性の高い領域と紐づけていますが、他領域への関連性も把握・分析しながら戦略マップを策定しPDCAを回しています。

戦略マップPDF：659KB/1ページ

健康数値

メンタルヘルスケアの推進

当社グループでは、メンタル疾患の未然防止活動、休職からの円滑な回復支援など、総合的なメンタルヘルス対策を講じています。労働安全衛生法改正前となる2014年よりストレスチェックの取り組みを自主的に開始し、2023年3月期の回 答率は82％、2024年3月期は93％へと上昇しました。また、継続的なハラスメント教育、習慣化する時間外労働への継続的な注意喚起の効果もあり、高ストレス者率は2023年3月期の7.9％から2024年3月期には7.5％と改善しました。今後は高ストレス職場の原因分析とその支援を新たな施策として積極的な活動を進めていきます。