FAQ

応募・選考について

選考フローを教えてください。

選考フローは次の様に予定しています。まずはエントリーをお願い致します。

OB・OG社員を紹介してくれますか。

総務・人事本部からの紹介は行っていませんが、選考の過程で、若手社員と懇談する機会をもうけています。その際に、いろいろなことを質問することができます。

みなさまの学校や個人的なつながりで当社の社員と連絡をとって頂くことはできるかと思いますが、各人業務を進めていますので、ご配慮いただきますようお願いします。

学校推薦で応募する場合の手続きを教えてください。

学校を問わず推薦応募可能です。学校ごとにルールが違うため、まず学校ご担当者に手続きを確認してください。当社としての必要書類は選考過程でご連絡します。

今の研究テーマをどう仕事に活かせますか。

大日精化グループの研究開発は広範囲に及ぶため、学生時の研究テーマが100%活かせることはなかなかありません。しかしながら、入社後に学生時の研究テーマで得た基礎知識や問題解決力は皆さんの強みになります。求められる結果に対して、何をすべきか考えられる力、研究開発へ真摯に取り組める力を大切に考えています。

理系でも営業系・管理系に応募できますか。

もちろん応募できます。今まで培ったことを活かし営業系・管理系で活躍している社員もいます。興味のある方のご応募をお待ちしています。

文系なので化学の知識に不安がありますが大丈夫ですか。

現在でも多くの文系出身者が営業系や管理系として活躍しています。必要な化学の基礎知識は入社時の研修で、さらに深い専門知識などは仕事をしていく中で習得することができるシステムを採用しています。また、必要に応じて、社外のセミナーにも参加し知識を習得することも可能です。

※ 研修制度について、採用情報 > 教育研修・キャリアパスにも、詳しい情報を掲載しています。

留学生の採用は行っていますか。

行っています。近年ではタイ、ベトナム、韓国、中国などの外国籍者を採用した実績があります。

大日精化グループは、アジア、北米、ヨーロッパなどに海外拠点がありますので、それらの地域を中心に関心がある方のご応募をお待ちしています。

入社後について

会社の雰囲気を教えてください。

上司や役員に対しても役職名ではなく、全員「さん付け」で呼び合っています。コミュニケーションが取りやすい雰囲気だと思います。

新入社員研修について教えてください。

当社はあせらずにじっくりと人を育てていく方針をとっており、入社後1年間は研修期間と位置付けています。

初期研修として、社会人としてのマナー、色彩や製品に関する知識、工場実習を通じてモノづくりに関する知識などを身に付けてもらいます。その後、各人の職場でOJTとして、実務経験を積んでいただきます。新入社員には先輩の指導員がつきますのでわからないこと、困ったことがありましたら、この指導員に遠慮なく聞いてください。

※ 研修制度について、採用情報 > 教育研修・キャリアパスにも、詳しい情報を掲載しています。

入社後の配属先はどのように決められますか。

高いモチベーションをもって業務にあたってもらうため、新入社員の希望や適性を総合的に勘案し、配属先をきめています。

配属予定がある部署の業務を詳しく知るための研修を実施したり、各人の意思表示をしてもらう機会も設けています。

ジョブローテーションはありますか。

様々な職種を経験することにより、広い視野を持った社員を育成していきたいと考えています。ジョブローテーションの具体的な制度はありませんが、自己申告制度や社内公募制度の導入を進めています。

海外勤務はありますか。

業務内容にもよりますが、海外勤務の可能性はあります。海外では現地拠点のマネジメントの立場で派遣されることが多いため、一定以上の技能・知識・経験が必要となります。派遣期間は5年程度です。

女性の活躍について教えてください。

ここ数年、技術職・営業職としての採用・配属が増えてきています。

直近3年の新卒採用者のうち、女性従業員の割合は30%を超え、全従業員に占める女性の割合を上回っています。採用比率の高まりとともに、社内の受け入れる環境が整ってきており、それぞれの社員が持てる能力・個性を発揮してイキイキと仕事をしています。

スポーツや趣味を楽しむ場はありますか。

事業所ごとにクラブ活動を行っています(例:野球、バトミントン、マラソン、映画鑑賞、カラオケなど)。事業所の規模によっては仕事だけでは、接する機会がどうしても限られますので、クラブ活動を通して、「横のつながり」を広げています。

寮・食堂はありますか。

大日精化グループは国内に多数の拠点を有しています。また全国各地から採用活動を行っています。自宅からの通勤が困難な若手社員のために寮もしくはそれに準ずる施設をご用意しています。また、ほとんどの事業所に社員食堂があり、多くの社員が利用しています。